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トップ > 15 > 15 - 人気ブログ(Blog)検索結果詳細 (2009年1月10日 1時)
賛助会員一覧
本学会を支えてくださる、賛助会員の方々の一覧です。 いであ株式会社 （有）英和出版印刷社 沿岸海洋調査（株） 独立行政法人 海洋研究開発機構 横浜研究所図書室 （財）海洋生物環境研究所 鹿島建設技術研究所地球環境・バイオグループ （株）環境総合テクノス 環境部 関西電力（株）環境室環境技術グループ 原電事業（株） 五洋建設（株） 三洋テクノマリン（株） スリーエス・オーシャンネットワーク（有） （株）鶴見精機 電気事業連合会 （財）電力中央研究所 環境科学研究所 （株）東京久栄 技術センター 日本海洋（株） （財）日本海洋科学振興財団 （財）日本水路協会 （株）三菱総合研究所 科学・安全政策研究本部 （有）吉野計器製作所 （株）離合社
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更新日:2008年8月28日 4時43分
地球規模課題対応国際科学技術協力事業平成21年度研究提案の公募説明会 および 事業発足記念シンポジウムの開催について
JST（独立行政法人科学技術振興機構)【地球規模課題対応国際科学技術協力事業平成21年度研究提案の公募説明会 および 事業発足記念シンポジウムのご開催】 ■文章 環境・エネルギー、防災、感染症などの地球規模課題の解決に資する国際共同研究の平成21年度研究提案の公募を、9月頃に開始する予定です（諸般の事情により、予定が変更となる場合があります）。応募を予定されている皆様におかれましては、開発途上国研究機関などとの調整を進められることを推奨します。 なお、9月19日に、ホテルオークラ東京で、公募説明会および事業発足記念シンポジウムの開催を予定しております。詳細は、ホームページをご参考下さい。 皆様のご参加をお待ちしております。 【プログラム詳細】http://www.jst.go.jp/global/sympo080919/index.html ※お問い合わせ JST 地球規模課題国際協力室 シンポジウム事務局 〒102-8666 東京都千代田区四番町5-3 (8Ｆ) e-mail: TEL:03-5214-8085 FAX: 03-5214-7379
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更新日:2008年8月28日 2時23分
平成21年学術研究船白鳳丸・淡青丸の共同利用公募
【平成21年度白鳳丸の共同利用について】 平成２１年度白鳳丸研究航海に参加して実施する小規模な 研究計画を公募します。 内容詳細は下記URLご参照下さい。 http://www.ori.u-tokyo.ac.jp/coop/j/hakuhou21.html ○申込方法： 申込書類の提出は郵送（印要）とe-mail（印不要）の両方で行ってください。 学術研究船白鳳丸共同利用研究申込書 １通（HPよりダウンロード可） e-mailによる提出：Wordバージョン ○申込先： 東京大学海洋研究所 総務課 研究協力係 TEL03-5351-6354,6355,6370 FAX 03-5351-6836 e-mail ○申込期限： 平成２０年９月１９日（金）（厳守） ○審査：研究船共同利用運営委員会が主席研究者と協議の上決定します。 ○採否の通知：平成２０年１１月上旬予定 ○お問い合わせ先： 東京大学海洋研究所 観測研究企画室 企画班 TEL 03-5351-6519,6866 e-mail kikaku@ori.u-tokyo.ac.jp 【平成21年度淡青丸共同利用公募について】 全国大学・研究機関共同利用のため年間約300日運航される淡青丸を利用して 日本近海で実施する研究航海を公募します。 内容詳細は下記URLご参照下さい。 http://www.ori.u-tokyo.ac.jp/coop/j/tansei21.html ○申込方法： 申込書類の提出は郵送（印要）とe-mail（印不要）の両方で行ってください。 学術研究船淡青丸共同利用研究申込書 １通（HPよりダウンロード可） e-mailによる提出：Wordバージョン ○申込先： 東京大学海洋研究所 総務課 研究協力係 TEL 03-5351-6354,6355,6370 FAX 03-5351-6836 e-mail kyoudou@ori.u-tokyo.ac.jp ○申込期限： 平成２０年９月１９日（金）（厳守） ○審査： 研究船共同利用運営委員会の作業部会として、全国の海洋研究者の中から 各分野のバランスを考慮して選ばれた委員により組織される運航部会（18名） において、申請された研究計画の評価作業を行います。 評価にあたっては、研究目的・内容、研究実施計画の具体性・妥当性、研究業績、 研究の先進性・学際性の評価を総合的に判断して審査を行います。 この評価結果を基に、研究船共同利用運営委員会が計画を審議し、 運航計画の最終案を作ります。 ○採否の通知：平成２０年１１月上旬予定 東京大学海洋研究所 観測研究企画室 企画班 TEL 03-5351-6519,6866 e-mail kikaku@ori.u-tokyo.ac.jp
作者: hirasaka
更新日:2008年8月22日 3時25分
地球環境フロンティア研究センター研究員等の公募について
独立行政法人海洋研究開発機構地球環境フロンティア研究センターでは、下記の要領で研究員等を募集します。 １．地球環境フロンティア研究センターの目的について 地球温暖化、異常気象等の地球変動現象は、自然の生態系や人類の将来にまた日々の生活や産業活動に深刻な影響を与える重大な問題であり、その解明と予測は喫緊の課題となっています。 地球環境フロンティア研究センターでは、この課題に応えるため地球を一つのシステムとしてとらえ大気、海洋、陸域の多様な現象の機構とそれらの複雑な相互作用を解明し、これを反映したモデルを開発し、地球規模の諸現象の予測に資するべく研究を実施しております。 上記の目的を達成するため必要な研究課題を設定するとともに期間を区切って集中的研究を実施するため、国内外より広く優秀な研究員等（主任研究員、研究員、技術研究員、ポスドク研究員）を募集します。 ２． 地球環境フロンティア研究センターの位置づけ 地球環境フロンティア研究センターは、平成９年度より海洋科学技術センター（現：海洋研究開発機構）と宇宙開発事業団（現：宇宙航空研究開発機構）の共同プロジェクトとして行われていた「地球フロンティア研究システム」が平成１６年度に改組され、独立行政法人海洋研究開発機構の中の研究センターとして再出発したものです。 当研究センターは、データ解析やモデル実験による地球変動の個別過程とそれを結びつけた地球環境の諸要素（気候、大気組成、生態系など）のモデル作りの研究を行うもので、同じ海洋研究開発機構の中で並行して実施されている地球環境観測研究センターによる観測、平成１４年３月に完成した地球シミュレータ（理論ピーク性能40TFLOPS）によるシミュレーション研究開発とともに三位一体で地球変動予測の実現に資するものです。 ３．募集対象研究プログラム、要求される研究者 当センターには、６研究プログラム（気候変動予測、水循環変動予測、大気組成変動予測、生態系変動予測、地球温暖化予測、地球環境モデリング）があります。 以下のとおり、６研究プログラムにおいて研究員等（主任研究員、研究員、技術研究員、ポスドク研究員）を若干名募集します。 なお、海洋研究開発機構では平成21年4月1日以降組織改編を検討しております。研究内容・方法及び処遇については変更がありませんが、所属組織等の組織的事項については変更があります。 ４．研究環境・設備等 ベクトル計算可能な高速計算サーバ、多目的汎用サーバを中心とした計算機システムが整備されており、海洋研究開発機構等のスーパーコンピュータが利用可能なネットワークシステム環境が整備されております。また、研究の内容により地球シミュレータが利用可能です。 ５．応募資格 【主任研究員】 対象研究プログラムに関連する分野の研究に関する実績があり、部下の育成指導、機構業務へ貢献できる者。 【研究員】 対象研究プログラムに関連する分野の博士号取得者、またはこれと同等の研究能力を有する者。 【技術研究員】 数値モデルソフトの開発、運用、データ処理、観測機器の開発など、研究開発、技術開発、技術革新等を中心とした業績が期待される者。 【ポスドク研究員】 対象研究プログラムに関連する分野の博士号取得者（採用日までに取得可能な者を含む）。既に博士号取得済みの場合は、直近の博士号の取得日を含む年度の末日から、最初に採用される日の前日までが５年以内である者 ※国籍・性別・年齢を問いません。 ※地球環境フロンティア研究センターでは、全ての職員の雇用に関し男女平等の理念を持っております。 ６．勤務地 地球環境フロンティア研究センター（海洋研究開発機構 横浜研究所内） 神奈川県横浜市金沢区昭和町3173-25 ７．契約期間 原則として、各職種の任期は以下のとおりです。 主任研究員：最長５事業年度までとし、契約更新を可能とするが、通算雇用継続期間は１０事業年度を限度とする。 研究員：最長５年事業年度。任期終了時までに主任研究員への昇格選考あり。 技術研究員：最長3事業年度。更新は１回可能（最長雇用継続期間6事業年度）。任期終了時までに、同一もしくは上位階層の公募選考に合格した場合は、新たに契約を締結する。 ポスドク研究員：最長3事業年度。 但し、契約方式は会計年度毎で行うため契約期間を平成21年4月1日〜平成22年3月31日までとし、年度毎の更新契約と致します。 ８．処遇等 （１）給与：海洋研究開発機構の規程に基づき処遇いたします。 （２）赴任旅費：支給（規定に準ずる） （３）各種保険等：あり（科学技術健康保険組合・厚生年金保険・科学技術厚生年金基金・雇用保険・労働者災害補償保険等） （４）社宅：民間賃貸住宅の社宅貸与制度あり。但し、ポスドク研究員を除く。（規定に準ずる） （５）通勤手当：支給（規定に準ずる） （６）休日及び休暇：土日祝祭日・年末年始・年次有給休暇・特別有給休暇・介護休業・育児休業等。 （７）その他： i) 職員等の相互扶助および福利厚生の増進を図るための共済会制度あり。 Ii) 労働者代表との協定により常勤研究員を対象に専門業務型裁量労働制度を採用しております。（管理職を除く） ９．応募方法 （１）応募書類 ア． 当研究センターにおける研究計画 1通（A4一枚程度） （応募する研究プログラム（複数応募可）及び応募する職種（主任研究員、研究員、技術研究員、ポスドク研究員）を明記すること。複数の研究プログラムに応募する場合は、各研究プログラムに対応した研究計画を用意すること。） イ． 所見をいただける方２名による本人のリファレンスレターまたは推薦書 各1通 （所見をいただける方より、直接、人事担当宛郵送のこと。封筒に「推薦する応募者名」を明記のこと。） ウ．履歴書 1通 （連絡先E-mailアドレス記載のこと。） エ．研究業績リスト 1通 （論文リストは、レフェリー制のあるジャーナルとその他の研究、学術出版物に分けること。技術研究員応募者は、技術報告書リストも含めること。） オ．現在受けている競争的資金（科学研究費補助金、科学技術振興機構からの受託研究費など）のリスト 1通 （２）提出方法 郵送による。注）郵送以外は受け付けません。 （３）提出先 〒236-0001 横浜市金沢区昭和町３１７３−２５ 独立行政法人海洋研究開発機構 地球環境フロンティア研究センター 人事担当宛 １０．応募締切 平成20年9月12日（金）まで（必着） １１．選考・採用について （１）書類選考及び面接による。書類選考の後、平成20年11月上旬までに面接、平成20年１2月末までに採用決定を予定しております。 （２）面接試験は、日本語または英語で受けることができます。 （３）研究員、技術研究員いずれの職種で採用するかは、選考後に採用予定者と協議の上、地球環境フロンティア研究センターが決定する場合があります。 １２．注意事項 （１）提出書類に不備がある場合、受理しない場合があります。 （２）提出書類は一切返却いたしませんが、個人情報保護法に基づき厳正に管理し、採用選考終了後には適切に 取り扱い、責任を持って破棄いたします。 （３）採用内定時に健康診断書を提出していただきます。 （４）応募後に辞退される場合は、辞退届を必ず提出してください。 １３．備考 ● 問合せ先：地球環境フロンティア研究センター 人事担当 岡山 E-mail： TEL 045-778-5672（直通） FAX 045-778-5497 ● 関連の情報は次の各ホームページに掲載しております。 地球環境フロンティア研究センター：http://www.jamstec.go.jp/frcgc/ 海洋研究開発機構：http://www.jamstec.go.jp/ *海洋研究開発機構は、科学研究費補助金交付の対象機関です。 ● 地球環境フロンティア研究センターでは毎年度研究員公募を行っております。 ● 地球フロンティア研究システムは、平成１６年７月より海洋研究開発機構の新体制下において「地球環境フロンティア研究センター」に名称変更をいたしました。
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更新日:2008年8月20日 11時10分
第15回山階芳麿賞贈呈式・受賞記念講演のご案内
第15回山階芳麿賞贈呈式・受賞記念講演 「鳥から見える地球環境の変貌」のご案内 国内で鳥類の研究と保護に顕著な功績があり、我が国の鳥学の発展に寄与された方に贈られる「山階芳麿（やましな・よしまろ）賞」の第15回贈呈式と受賞記念講演を開催いたします。今回の山階芳麿賞は人間活動由来の汚染物質研究の第一人者、立川涼（たつかわ・りょう）博士に贈られます。立川博士は、私たちの生活の便利のために使われた化学物質が鳥やその他の野生動物を含めた環境に与える影響について長年研究されてきました。受賞記念講演は、私たちの生活と地球環境問題について考えるよい機会になると思います。皆様のご参加をお待ちしております。 記 【日時】平成20（2008）年9月23日（火・祝）13:30〜15:20 【会場】有楽町朝日ホール（東京都千代田区有楽町2-5-1有楽町マリオン11Ｆ） 【内容】 ●第15回山階芳麿賞贈呈式 ●受賞記念講演「鳥から見える地球環境の変貌」 受賞者 立川涼・愛媛大学名誉教授 【参加費】300円 【申込み方法】往復ハガキ（１通２名様まで）に「講演会参加希望」・参加者全員の住所（郵便番号）・氏名・返信用の宛先を明記のうえ下記へお申し込みください。 【申込み締切】9月8日（月）必着 【定員】550名 応募多数の場合は抽選になります。 【申込み・問い合わせ】〒270-1145 千葉県我孫子市高野山115 （財）山階鳥類研究所「山階賞」係 電話: 04-7182-1101 FAX: 04-7182-1106 E-mail: （担当：広報室） ウェブサイト：http://www.yamashina.or.jp/ ※ メールでのお申し込みは受け付けておりません。 【主催】（財）山階鳥類研究所 共催：朝日新聞社 【後援】文部科学省、環境省、農林水産省、我孫子市、（財）世界自然保護基金ジャパン、（財）日本自然保護協会、（財）日本野鳥の会、（財）日本鳥類保護連盟、日本鳥学会
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更新日:2008年8月20日 7時4分
第16回日産科学賞候補者のお知らせ
平成20年度 第16回日産科学賞候補者募集のお知らせ 財団法人日産科学振興財団では、生命科学、理学・工学分野注１）において、 地球環境に係わる注２）基礎研究で、新しい研究分野・領域の開拓に繋がる 学術の発展に大きな貢献をした、わが国の公的研究機関に所属する概ね50歳以下の 研究者日産科学賞を贈呈致します。 注１： 日本学術会議法における、第二部、第三部の科学分野 注２： 直接、間接もしくは将来係わりが見込める 注３： 原則個人表彰 （推薦するプロジェクトで複数の研究者が対象となる場合でも扱いは１件） より詳しい内容は下記URLよりご確認下さい。 http://www.nissan-zaidan.or.jp/program/program02.html ●推薦依頼数 1名 ●募集方法 学会からの推薦による （推薦書を上記JRLからダウンロード後、学会事務局あてにお送り下さい） ●賞内容 正賞 賞状 副賞 賞金500万円 ●推薦機関 平成20年8月1日〜9月15日必着 ●問合せ先 日本科学振興財団 沖さま
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更新日:2008年8月19日 12時43分
第2回沿岸環境評価国際ワークショップ開催のお知らせ
【開催趣旨】 北西太平洋地域海行動計画（Northwest Pacific Action Plan: NOWPAP）では、 その地域活動センターであるCEARACのもと、2008-2009年にNOWPAP地域の 富栄養化評価手順書の開発を進めている。 CEARACに指定されているNPECは、第2回沿岸環境評価ワークショップを開催し、 ヨーロッパにおける先行事例での経験を踏まえてNOWPAP富栄養化評価手順書の 本地域への適用について検討するとともに、本地域における富栄養化の基準のあり方や 情報共有を行うためのデータベースのあり方について議論を行い、NOWPAP地域における 富栄養化評価の実施に貢献する。 【日時】 9月11日（木）9：00～18：00 【場所】 富山県 富山市 タワートリプルワン 3F スカイホール http://www.amenity.intec.co.jp/visitor/tower111/outline/access.html 【主催】 財団法人 環日本海環境協力センター 【プログラム（予定）】 9：00-18：00 開会 基調講演 セッション１：NOWPAPパートナーの沿岸環境保全の取り組み セッション２：日本・中国・韓国・ロシアにおけるHABケーススタディの中間報告 セッション３：NOWPAP富栄養化評価手順書のレビュー 総合討論 ※英日同時通訳がつきます。 詳しい情報はNPECウェブサイトhttp://www.npec.or.jp/0_info/info-tp.htmlでご覧いただけます。 【参加方法】 参加費は無料ですが、事前登録が必要です。 事前登録は、上記NPECウェブサイトに掲載の参加申込書にて、事務局宛に FAXもしくは電子メールでお願いいたします。 【事務局】 NOWPAP CEARAC 富山県富山市牛島新町5－5 Tel：076-445-1571 Fax：076-445-1581 e-mail：cearac@npec.or.jp URL：http://www.npec.or.jp/ 担当：串田、吉田
作者: hirasaka
更新日:2008年8月1日 8時36分
教員公募のお知らせ 海洋化学
教員採用候補者（自然環境講座）募集要項 １．募集人員 １名 ２．採用職名 准教授または講師 ３．専門分野 環境科学 ４．担当科目 「環境科学」「環境と化学」「物質環境化学」「地球環境科学実験」 「環境化学実験」「化学実験」などの学部専門科目及び教養教育科目 大学院の授業も担当予定 ５．応募資格 （１）博士の学位を有するか、それと同等の教育研究業績を有する者 (２）大学院博士課程(前期・後期）を担当できる者 （３）環境科学分野でフィ－ルドの教育研究の経験又は興味を持っている者 (４) 幅広い視野を持って、環境科学の研究教育を進められる者 ６．採用予定日 平成21年4月1日 ７．提出書類 （１）履歴書 １部 （２）教育研究業績書 １部 （３）主要な著書・論文(コピ－可) 5編 （４）これまでの研究概要と着任後の研究計画（2,000字程度） （５）これまでの教育経験と着任後の環境科学の教育に関する抱負（2,000字程度） (６）科学研究費補助金等の競争的研究費の獲得状況 （７）応募者についての問い合わせが可能な方２名の連絡先 ８．提出締切 平成20年10月10日（金）必着 ９．書類提出先 〒240-8501 横浜市保土ヶ谷区常盤台79-2 横浜国立大学教育人間科学部 学部長 宛 １０．問合せ先 横浜国立大学教育人間科学部自然環境講座 教授 中村栄子 E-mail：、Tel：045-339-3367、Fax：045-339-3367 <備考> １．封筒に「自然環境講座教員応募書類在中」と朱書きし、書留郵便にて送付すること。提出書類の返送を希望する者は、返信用封筒（切手を貼付し、返送宛先を明記）又は宅配便着払い伝票（返送宛先を明記）を同封すること。 ２．提出書類の「履歴書」と「教育研究業績書」の様式は、本学部Webサイトからダウンロードして下さい。（http://www.edhs.ynu.ac.jp/recruit/index.html） ３．必要に応じて面接を行います。（その場合の交通費、宿泊費は自費となります。） ４．地方公共団体(傘下の小・中・高等学校を含む)を退職し、引き続き本学に採用されることとなった場合、本学での退職手当における在職期間算定には、地方公共団体での在職期間を通算しないものとする。 ５．提出していただいた書類については、選考に係る審査にのみ利用し、本学の規則に基づき適切な管理に努めるものとします。
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更新日:2008年8月1日 4時22分
日産科学振興財団2008年(平成20年)度「学術研究助成」の募集
日産科学振興財団は、下記研究助成を募集致します。詳しくは財団ホームページ(http://www.nissan-zaidan.or.p)をご覧下さい。 （１）助成対象： 環境研究／大気中のCO2削減を目指した太陽エネルギの有効利用に関する基礎研究で、特に ①人工光合成 ②有機太陽電池 ③樹木の光合成促進 に関する研究を重点課題とする。 認知科学研究／人と機械のインターフェース革新を目指した認知科学研究で、特に ①自動車運転者の知覚・認知・判断メカニズム ②幼児・子供の健全なコミュニケーション能力発達支援 に関する研究を重点課題とする。 （２）助成要件：ポスドク・助教クラスの研究者が自ら計画した研究課題を自律的に推進する個人研究 （３）申請者の資格：日本の大学など我が国の非営利の学術研究機関に所属（勤務）するポスドク、助教クラスの主として若手の研究者 （４）助成金額： １件あたり１５０万円程度 （５）採択予定： 環境研究１０件程度、認知科学研究１０件程度 （６）助成期間： 平成２１年４月より １年間 （７）応募方法と締切： ８月１日（金）〜９月１５日（月）必着 ・Ｗｅｂ申請（当財団ホームページから送信）と郵送 問合せ：日産科学振興財団 事務局 電話:03-3543-5597／メール:
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更新日:2008年7月30日 1時17分
『極域気水圏・生物圏合同シンポジウム2008』開催のご案内
国立極地研究所・気水圏研究グループは、毎年、極域の大気圏、雪氷圏、海洋圏 の研究をテーマとしたシンポジウムを企画・開催しております。本年は、一昨年 の第29回シンポジウムと同様に「極域気水圏・生物圏合同シンポジウム2008」と 題して生物圏研究グループと共同で開催いたします。気水圏・生物圏にまたがる 境界領域研究として、新領域融合研究センターの「氷床生物プロジェクト」に関 わる合同セッションを企画しております。 さて、本年４月に帰国した第48次越冬隊は、「南極地域観測第Vll期計画（第48 次隊〜第51次隊）」の初年度計画を実施いたしました。重点プロジェクト研究観 測「極域における宙空−大気−海洋の相互作用からとらえる地球環境システムの 研究」の一環として、オゾンホールのメカニズム解明に向け、８つの外国基地と 連携したオゾンゾンデ観測やフーリエ変換赤外分光計を用いた集中観測を成功さ せています。一方、第49次夏隊は、飛行機を利用して南極へアクセスする複数の グループがあり、これまで以上に多面的な活動を行いました。その中の一つであ る日本・スウェーデン共同トラバース調査は、IPY（国際極年）2007-2008に位置 づけられた国際共同観測であり、全長2,800kmにおよぶ測線において、氷床内部 構造や極限環境微生物の解明を目指す観測が行われ、これについては特別セッ ションを設けることとしました。その他、萌芽研究観測、モニタリング研究観 測、定常観測も精力的に行われています。 国内では南極、北極、アジア、ユーラシアなど多くの地域に展開する観測から得 られたデータや試料等による研究が進展しています。これらの解析結果はもとよ り、南北両極・寒冷域を主な対象とした大気科学、雪氷学、海洋学に関する研究 成果などを、ひろく議論するシンポジウムを開催いたします。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 記 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 開催期日：2008年12月2日（火）− 5日（木） 会場：国立極地研究所 日程： ※申込等の状況で変更する場合があります。 12月2日（火）【使用言語：日本語・英語】 午前 口頭セッション：大気 午後 ポスターセッション：気水圏 〃 口頭セッション：海洋・海氷 〃 口頭セッション：雪氷 12月3日（水）【使用言語：英語】 午前 日ス共同トラバースセッション 午後 合同セッション：雪氷圏微生物 夕方 懇親会 12月4日（木）【使用言語：英語】 午前 合同セッション：極限環境微生物 午後 生物圏セッション 12月5日（金）【使用言語：英語】 午前 生物圏セッション 午後 生物圏セッション 発表申込： 12月2日午前午後、および12月3日午前のセッションにつきましては、当シンポジ ウムWEBにてお申し込み手続きを行っていただきます。 詳細は http://polaris.nipr.ac.jp/~pmg/jp/ をご覧ください。 合同セッションならびに生物圏セッションに関しては、「31回極域生物シンポジ ウム」http://polaris.nipr.ac.jp/~penguin/indexj.html をご覧ください。 申込締切予定： 発表申込締切： 2008年8月29日（金） アブストラクト提出締切： 2008年9月30日（火） お問い合わせ先： 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立極地研究所 気水圏研究グループ 極域気水圏シンポジウム係 （担当：橋田・岡崎） 〒173-8515 板橋区加賀1-9-10 TEL: 03（3962）7125 FAX: 03（3962）5719 E-mail: URL: http://polaris.nipr.ac.jp/~pmg/jp/
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更新日:2008年7月30日 1時15分
シンポジウム「気候研究からのイノベーション創出 —経済・社会の持続的発展に向けて—」
件名：JAMSTECアプリケーションラボ シンポジウム 「気候研究からのイノベーション創出 —経済・社会の持続的発展に 向けて—」 http://www.jamstec.go.jp/j/apl/sympo200808/ 主催：独立行政法人海洋研究開発機構 共催：上智大学大学院地球環境学研究科 後援：NPO法人 地球環境・経済研究機構 日時：平成20年8月6日（水）13：30〜17：50 会場：上智大学（四谷キャンパス） 中央図書館・総合研究棟（L号館）Ｌ921 入場：無料 プログラム：上記ウェブサイトにアクセス願います。 当機構では本年4月、機構内に研究と社会との相互的啓発および持続的 連携によりイノベーションの実現を目指す研究を行う「アプリケーション ラボ」を設置しました。 本シンポジウムでは、気候変動予測や大気汚染予測などに関する研究成 果および、気候と社会・経済との関連についての講演を行い、アプリケー ションラボでの研究をご理解いただくとともに、気候研究の成果の活用が 見込まれる産業界等の方々と意見交換を行うことを目的としています。
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更新日:2008年7月23日 5時34分
英和出版印刷社（海の研究の印刷）の住所変更
The publishing company of "Umi no Kenkyu" moved. 「海の研究」の出版社の英和出版が引っ越しました。 電話もFAXも変わりましたのでご注意ください。 （別刷りの依頼や見積もりの依頼の際ご注意ください） ○英和出版印刷社（海の研究の印刷）の住所変更 新住所：114-0015 東京都北区中里２−１４−８ シャンボール駒込１０１ 電話：03-3940-8201 FAX: 03-3940-8203
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更新日:2008年7月22日 6時42分
国立環境研究所 任期付研究員の公募
国立環境研究所 任期付研究員の公募 1. 研究テーマ 沿岸・縁辺海域の物質循環と生態系機能に関する研究 研究員 １名 2. 研究内容 国立環境研究所水土壌圏環境研究領域では、水環境質、土壌環境、湖沼環境、海洋環 境の４研究室が連携して、陸域圏〜水域圏における環境問題へ対応するため、フィー ルド調査、室内実験、現場実験、数値モデルシミュレーション等に基づいた研究を推 進している。その中で、採用予定者には、河口域や閉鎖性海域を含む沿岸海域及び縁 辺海域（東シナ海、日本海、オホーツク海など）における環境問題の解決に貢献する ため、水・物質循環過程、陸域と海域の相互作用や、その重要な要素となる水域生態 系機能、化学物質の動態等に関して学際的研究として取り組むことが期待される。さ らに、その研究内容は、沿岸・縁辺海域における環境影響評価や環境修復技術の開 発・評価に展開できることが期待される。 3. 応募資格 (1) 採用時に博士の学位を有する者、或いは同等と認められる者。 (2) 沿岸・縁辺海域における環境諸問題に関する研究に意欲があること。学際的視点 で研究を進めることを基本とし、自らの専門研究分野（海域或いは広く水域を対象と した物理学、化学、生物学、生態学、環境工学、地球化学等のいずれか或いは複数の 分野）において十分な知識と研究経験・実績を持つとともに他の分野・手法の研究者 とも積極的に協力して問題の解決をめざすことができること。 4. 提出書類（様式自由） (1) 履歴書（写真添付、E-mailアドレスがあれば記載のこと） 1部 (2) 研究業績目録 （査読付き原著論文、著書、解説、口頭発表別） 1部 (3) 主要論文別刷り又はコピー（数編） 各1部 (4) これまでの研究概要（A4版2枚程度） 1部 (5) 研究に対する抱負（A4版2枚程度） 1部 (6) 所見を求めうる方2名の御氏名と連絡先 1部 ※封筒に朱書きで「水土壌圏環境研究領域研究職員応募書類」と明記のこと。 5. 応募締切 平成20年10月10日（金）必着 6. 選考方法 書類選考及び面接による。 書類選考の後、面接を行う者には連絡する。 面接日は平成20年11月上旬を予定。 7. 採用予定時期 平成21年4月1日以降の出来るだけ早い時期。 8. 採用期間 任期は最長で平成26年3月末まで。 9. 処遇等 研究テーマ型任期付研究員またはＮＩＥＳ特別研究員として採用。業績等を勘案し て、採用期間終了とともにパーマネント研究員（任期の定めのない研究員）への移行 があり得る。 ※どちらの職種であっても、研究活動面での処遇及びパーマネント研究員への移行に ついては同等の扱いとなります。ただし、制度上の違いから社会保険及び国家公務員 宿舎の貸与の有無に違いがあります。 （以下参照: http://www.nies.go.jp/osirase/saiyo/hikakuhyo.pdf） 10. 問い合わせ先及び書類提出先 (1) 研究内容、選考に関する問い合わせ先 独立行政法人国立環境研究所 水土壌圏環境研究領域 木幡 邦男 Tel 029-850-2438 E-mail: (2) 処遇等に関する問い合わせ先及び書類提出先 〒305-8506 茨城県つくば市小野川16-2 独立行政法人国立環境研究所 総務部総務課人事係 豊田 淳一 Tel 029-850-2316 E-mail
作者:
更新日:2008年7月15日 5時24分
独立行政法人海洋研究開発機構 地球シュミレータセンター研究員募集について
独立行政法人海洋研究開発機構地球シミュレータセンターでは、下記の要領で研究員を募集します。 記 Ⅰ．「地球シミュレータセンター」の概要 地球シミュレータセンターでは、超高速ベクトル並列型スーパーコンピュータ「地球シミュレータ」（理論性能：40Tflops）とその後継機を駆使し、地球環境変動を的確に予測すると共に、高度な計算機シミュレーションを通して科学技術、産業及び文化の発展に寄与することを目的に活発な研究活動を行っています。 Ⅱ．本募集について １．募集を行うグループの概要及び募集の要件 地球シミュレータセンターでは、複雑性シミュレーション研究グループの研究員を以下の概要と要件に従って募集します。 シミュレーション高度化研究開発プログラム 複雑性シミュレーション研究グループ 本グループでは、マルチスケール、マルチフィジックスをキーワードに、全球から都市スケールの気象や気候変動現象を、異なる時空間スケールの複数の現象の相互関係のメカニズム解明を通して、高精度の予測には何が必要であるか、あるいはどのようなシミュレーション手法が有効であるか、についての研究開発を行っている。また、大気・海洋・陸面・海氷結合モデルを自ら開発し、そのモデルを用いて、様々なスケールの現象について超高解像度の大規模なシミュレーション予測を行いっている。 対象としている現象は、比較的短期な気象現象から、季節変動を含む気候変動現象までを対象としている。複数の異なる時空間スケールの現象の相互作用によって成り立っている気象や気候などの複雑系を、どのようにモデル化し、どのような計算手法を用いれば、高精度の予測シミュレーションが可能であるか、を主な研究テーマとしている。例えば、海洋の渦間の相互作用や混合過程成り立ちの機構解明、大気海洋結合系や大気陸面相互作用における固気液間の相互作用、運動量および熱エネルギーの輸送におけるスケール間カップリングなどとしてメカニズムの解明とその予測精度への影響を研究対象としている。 異なるスケール間、異なるフィジックス間の相互作用に着目し、予測モデルを駆使した超大規模シミュレーションを通して、気象や気候変動予測問題に果敢に挑戦する強い意欲を持った研究者を募る。 ２．募集職種、人数 職種：地球シミュレータセンター 研究員 人数：１名 内訳 複雑性シミュレーション研究グループ １名 ３．応募資格 博士号を取得している者、博士号を取得見込みの者、またはこれと同等の研究能力を有する者。（上記条件に適合する場合、大学院在学中の者も含む。） ４．応募方法 （１）応募書類 １）研究歴（応募者の研究業績を記したもの） ２）これまでの研究概要と採用後の業務に関する抱負 一通（自由形式） ３）推薦書 ２名の推薦者から各一通ずつ（推薦者より直接提出先宛に郵送のこと。到着期限は応募締切りと同日。封筒に「推薦する応募者名」を明記すること。） ４）履歴書 一通 ５）論文リスト 一通（査読付き論文とその他に分けること） （２） 提出方法 郵送による （３）提出先 〒236-0001 神奈川県横浜市金沢区昭和町3173-25 独立行政法人海洋研究開発機構地球シミュレータセンター 研究推進室 （封筒の表に「地球シミュレータセンター研究員応募」と朱筆すること。） （４）応募締切り 平成２０年８月２９日（金）必着 ５．着任時期 平成２０年１１月１日以降のできるだけ早い時期（採用日については応相談） ６．採用条件等 （１）勤務地 海洋研究開発機構横浜研究所（神奈川県横浜市金沢区昭和町3173-25） （２）雇用身分 海洋研究開発機構の研究員（任期制職員） ※海洋研究開発機構の研究員の任期等について 任期：１回の任期を最長５事業年度までとし、通算雇用継続期間は５事業年度を限度とする。 昇格：研究員として１年以上の勤務実績がある者について、主任研究員への昇格可能性あり。要審査（ただし、審査の機会は１回を限度とする。）。 （３）処遇等 １）本給：能力、役割等により、海洋研究開発機構の規定に従い処遇 ２）赴任旅費：支給（一部制限あり） ３）各種保険等：海洋研究開発機構の職員として処遇 ４）社宅：借上社宅制度あり ５）通勤手当：支給 ６）休日および休暇：土日祝祭日および年末年始、年次有給休暇、特別休暇あり ７）その他：共済会制度あり ７．選考・採用について 応募締切り後、書類選考を行い、書類選考通過者について面接を行い、採用を決定する。（面接予定：平成２０年９月中旬から下旬） ８．注意事項 （１）提出書類に不備がある場合、受理しない場合があります。 （２）提出書類は一切返却いたしません。 （３）採用内定時に健康診断書を提出していただきます。 （４）応募後辞退される場合、辞退届けを提出してください。 ９．問い合わせ先 独立行政法人海洋研究開発機構 地球シミュレータセンター 研究推進室 担当：越後 電話：045-778-5757 FAX：045-778-5490 電子メール：echigot@jamstec.go.jp 以上
作者: hirasaka
更新日:2008年7月14日 13時12分
東京海洋大学海洋科学部の教員公募について
平成20年７月10日 教 員 の 公 募 に つ い て 下記の要領で、東京海洋大学海洋科学部 海洋環境学科水圏環境化学講座の教員を公募します。 記 １ 募集人員：准教授１名 ２ 所 属：海洋科学部 海洋環境学科 水圏環境化学講座 ３ 担当する教育研究内容： 水圏環境における有害物質の分析とその由来の解明､生物の機能を利用した危害成分の制御､水産廃棄物等の循環型利用による環境汚染防止などに関する幅広い教育研究を通じて、環境保全にかかわる諸課題を主に化学的立場から解明する。 担当予定の授業科目は以下のとおりです。 [学 部］分析化学。そのほかに学科の共通科目や、基礎教育・専門科目を講座所属教員と分担する。具体的には化学、日本語表現法、分析化学実験、水圏環境化学実験、フレッシュマンセミナー(クルージング*、臨海実習*)、海洋環境学実習*など 【 * については、応募条件（４）を参照のこと】 [大学院前期課程］生物機能科学 ［大学院後期課程］生体機能利用学 ４ 応募条件： （１）博士の学位を有すること。 （２）担当する教育研究分野に関わる業績を有すること。 （３）大学院での研究指導と講義を担当できること。 （４）化学の基礎教育、および乗船*を伴う上記の実験・実習を分担指導できること。 ５ 採用予定：決定次第できるだけ早い時期 ６ 提出書類：以下の書類を各1部お送り下さい。 （１）履歴書（写真貼付、学歴、職歴、学位論文のタイトルと取得機関および取得年月日、所属学会、連絡用のメイルアドレス） （２）業績目録（著書、学術論文(査読付）、参考論文、特許などに分け、それぞれ年代を遡って列記すること。なお、学術論文については研究テーマ毎にまとめること） （３）学術論文の別刷またはコピー（代表的な論文を３編）。なお最終選考に際して、学術論文のすべてを提出していただきます。 （４）外部資金の獲得状況（過去10年間に研究代表者および分担者として獲得した研究資金について、申請課題、助成機関、期間、金額を列記すること） （５）「これまでの教育研究内容」および「今後の教育研究に関する抱負」（書式自由、各2000字程度） （注）： １）選考に当たって、面接等をお願いすることがあります（交通費等は自己負担いただきます）。 ２）場合によっては健康診断書（国立またはそれに準ずる機関によるもの）の提出をお願いすることがあります。 7 応募期限：平成20年10月10曰（金）必着 ８ 書類提出先： 〒108-8477東京都港区港南４－5－７東京海洋大学海洋科学部 水圏環境化学講座教員選考委員会 委員長 林 哲仁（[水圏環境化学講座教員応募書類]と朱書し、書留郵便とすること） なお、選考終了後に提出書類の返却を希望する方は、返信用の封筒(切手貼付)を同封して下さい。無い場合には返却不要と判断して、当方で責任を持って処分いたします。お送りいただいた書類は本選考目的以外には使用せず、また応募の秘密は厳守します。 ９ 当該講座教員：2008年7月現在 教 授：浦野直人、兼広春之、神田穣太、永井宏史、林 哲仁 准教授：石田真已、遠藤英明、佐藤博雄 助 教：榎 牧子、高橋美穂、任 恵峰 １０ 照会先： 林 哲仁 電話03-5463-0612 e-mail： 学科等の詳細については、東京海洋大学の公式ホームページhttp://www.kaiyodai.ac.jp/Japaneseまたは 海洋環境学科のページhttp://www.s.kaiyodai.ac.jp/kankyo/index.htmlをご覧ください。
作者: takeda
更新日:2008年7月14日 4時56分